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ナレッジベースとは? 活用メリットと促進する機能を紹介

ナレッジベースとは? 活用メリットと促進する機能を紹介

社員がもっているナレッジを社内全体で管理・共有する仕組みとして「ナレッジベース」が注目されています。本記事では、ナレッジベースの必要性や活用メリットを解説し、ナレッジベースの構築に活用できる機能を紹介します。ナレッジベースとはナレッジベースとは、社内のナレッジを1か所に集約したデータベースのことです。ナレッジ(Knowledge)とは英語で「知識」や「情報」を意味し、ビジネスでは「価値のある知識や情報」といった意味合いで使われる言葉です。たとえば以下のような知識・情報などが該当します。 特定分野や業務に関する専門的な知識 業務プロセス 成功事例 お客様に関する情報 こうしたナレッジをひとまとめにして整理し、検索しやすい形にしたものがナレッジベースです。ナレッジベースがあると、優秀な社員の業務プロセスや、ベテラン社員の営業トークなどのナレッジを社内全体で共有できます。周りのナレッジを自分の業務に活用できるようになるため、社内全体のスキルを底上げして生産性の向上につなげられます。ナレッジベースの必要性かつてナレッジは各社員の頭の中に存在しており、テキストやデータなどでは可視化されていませんでした。そのため、先輩社員やベテラン社員などのナレッジを習得したい場合は「見て盗む」というイメージがありました。 しかし、IT技術が進歩した現代では、ナレッジをマニュアルや図解に変換したり、一元管理して検索したりできるツールが登場し、社内に蓄積したナレッジを共有できる環境が整っています。 その一方で、終身雇用制度が当たり前ではなくなった今ではビジネスパーソンの価値観が変化し、キャリアアップやキャリアチェンジのために積極的に転職をする人が少なくありません。社員が転職すると、その社員が保有していたナレッジも社内から消失してしまいます。 また、働き方改革によって時短勤務やテレワークなどを活用する社員も増えているなかで、あまり顔を合わせる機会のない社員とはなかなか情報共有ができず、社内での情報格差が引き起こされます。ナレッジをうまく伝えられないと、社員によって成果に差が生じかねません。こうした背景からも、社内のナレッジを集約し、誰でも参照できるようにする仕組みとして、ナレッジベースの必要性が高まっているのです。ナレッジベースを構築するメリット ナレッジベースを構築することで、企業には以下のメリットが期待できます。ナレッジマネジメントに役立つ企業の成長を加速させるために「ナレッジマネジメント」が注目されています。ナレッジマネジメントとは、ナレッジを社内で共有するだけではなく、ナレッジを活用して生産性を高めたり新規事業を立ち上げたりして、企業の成長へとつなげていく手法です。 ナレッジマネジメントを実行するためには、社内で一元管理されたナレッジを活用できなくてはなりません。その方法としてナレッジベースが大いに役立ちます。属人化したナレッジを企業の財産にできるもともとナレッジは個々の社員が持ち合わせているものなので、その社員が退職するとナレッジも消失してしまいます。その社員が実務経験を通じて得た専門知識や業務のコツなどが丸ごとなくなってしまうため、企業にとっては大きな痛手となるでしょう。 また、ナレッジは実務経験や学習などを通じて得るものなので、一人ひとり異なります。豊富なナレッジを持っている社員もいれば、あまり習得できていない社員もいるため、成果にも差が生じるでしょう。 しかし、ナレッジベースに社内のナレッジを集約できていれば、ナレッジが属人化せずに企業全体に浸透できます。退職によってナレッジが消失することもなく、各社員でナレッジ量の差も生じません。ナレッジベースがあれば、永続的に企業の無形財産としてナレッジを活用し続けられるのです。多様な働き方に対応できる現代は、時短勤務やテレワーク、フレックス制や副業など、働き方が多様化しています。社員は自分に合わせた働き方ができるというメリットがある一方で、直接顔を合わせることが少ないため情報共有の機会が減っていることが問題視されています。 従来は直接話したり、ほかの社員の仕事ぶりを見たりして、ナレッジを共有できていました。しかしオフィスに集まる機会が減った今、ナレッジ共有の方法を見直す必要があるのでしょう。 そこでナレッジベースを活用することで、いつでも・誰でも、必要な情報にアクセスして自分で不明点を解決したりコツを学んだりできます。個々の成長を促進して人材育成にもつながるでしょう。人手不足でも生産性を高められる少子高齢化の影響で、慢性的な人手不足に悩まされている企業も少なくありません。人手不足だと、必然的に一人ひとりの担当業務が増えます。また、新入社員が入社しても、充分な教育時間の確保が難しくなるでしょう。 しかし、ナレッジベースにさまざまな業務のポイントや専門知識が蓄積されていれば、社員はナレッジベースを活用して新しい業務を覚えることができます。新入社員もナレッジベースから得た情報を実践に活かせるため、教育時間をかけられなくても、独り立ちを促す効果も期待できます。顧客対応品質が向上するナレッジベースに「こういう問い合わせがきたら、この回答をする」や「このクレームがきたら、こう対応する」といった情報を蓄積しておくと、お客様からの問い合わせやクレームに適切に対応できます。また、それぞれのお客様の関心事や購入履歴なども蓄積できれば、お客様に合わせた最適なアプローチもできるでしょう。 そのため、営業職やコールセンター、カスタマーサポートなど、顧客対応をする部署にとってナレッジベースは大きな効果が見込めます。ナレッジベース構築に活用できる機能 「ナレッジベースをどう作ったら良いのだろう」と思っている方も多いのではないでしょうか。そこで、ここからはナレッジベース構築に活用できる機能を6つ紹介します。データベース1つめはデータベースです。決まったルールにしたがってデータを蓄積できるため、データが見やすい状態に整理され、必要に応じて検索できます。データベースによって、階層に分けて整理できたり、表形式でまとめたりできるものもあります。データベースに部署や業務ごとに分けてナレッジを蓄積すると、情報が整理されて取り出しやすくなります。社内FAQ社内FAQは、質問と回答をセットにして蓄積できます。たとえば「○○のやり方を知りたい」という質問に「AをしてBをしてCをする」という回答を紐づけられます。業務プロセスや顧客対応方法、業務のコツなどのナレッジを蓄積しておけば、カテゴリーや検索窓から自分が求めているナレッジを検索して参照できます。社内wiki「Wikipedia」のように、情報ごとのページを作成できる社内wiki。ファイルを添付できるため、マニュアルや書類、テンプレートなども蓄積できます。ほかにも、会議の議事録や日報など、ストックしておきたい情報を管理するのにも役立ちます。グループウェアグループウェアは、チャットやビデオ通話、スケジュール管理やファイル共有などの機能を搭載しています。チャットを使って社内全体にナレッジを展開したり、マニュアルや手順書などのファイルを共有したりして活用できます。 オンラインストレージオンラインストレージとは、インターネット上でファイルを保存・共有できるツールです。マニュアルやテンプレート、顧客データや営業資料など、社内のあらゆるファイルを共有できるため、ナレッジ共有を加速します。ExcelやWordExcelやWordなどもナレッジベースとして活用できます。表形式で情報を整理したり、画像を挿入してわかりやすくしたりできるため、自社に合わせた運用が可能です。ただし、もともとナレッジ共有のためのツールではないため、データが多すぎるとファイルが重くなる点や、情報を検索しにくい点は懸念点といえます。ナレッジベースの構築を検討しましょう自分にとっては当たり前だった業務方法や専門知識でも、ほかの社員にとっては非常に価値のあるナレッジだったということも珍しくありません。社内のナレッジを集約・共有できる「ナレッジベース」は、企業の成長には欠かせないものです。ナレッジベースとして活用できるツールは多岐にわたるので、自社の業務プロセスや管理体制などに合わせて最適なツールを選びましょう。

業務改革DX
ServiceNow Summit in Osaka

[イベントレポート] ServiceNow Summit in Osaka

ServiceNow Summit in Osakaに参加しました!2023年3月14日、大阪・梅田サウスホールにて、ServiceNow社主催のグローバルイベント「ServiceNow Summit」が開催されました。ServiceNowのPremierメンバーである弊社もご招待いただき、業界の最新情報を入手すべくいざ大阪へ!3年ぶりのリアルイベントということで、会場には約400名のゲストが集合。コロナ禍や激変するマクロ経済環境下において、DX改革に対する関心の高さを改めて実感するイベントとなりました。変化の時こそ、世界はうまくいくイベントはServiceNow Japan合同会社 執行役員社長 鈴木 正敏氏、執行役員 ソリューションコンサルティング事業統括 事業統括本部長 原 智宏氏の基調講演でスタート。テーマは「変化の時こそ、世界はうまくいく」 --- 何と勇気の出る言葉でしょうか!  世界が目まぐるしく変化を続け、ビジネス課題が複雑化する今日。ServiceNow Japanの立ち位置が、米本社直轄の独立事業体に昇格したことにより、今まで以上に日本のお客様の声が本社に伝えられるようになると語った鈴木社長。今後は、インダストリービジネスの強化、パートナーエコシステムのさらなる拡大と強化、プラットフォームカンパニーへの進化、ビジネス効果の最大化に向けた提案の推進を進めていくと話されていました。 原氏は「社内システムは部分的であることが従業員のボトルネックになっている」ことや「従業員が能動的にシステムを使い分けなければならない」といった企業の課題や求めるDXの姿にも言及。「すべての働く人にエンパワーメントをもたらすデジタル化をServiceNowで実現していく」と力強く話されていました。ケーススタディはアイディアの宝庫!続いてはServiceNowを実際に導入され、先進的な取り組みでビジネスの成長を実現されている企業様によるプレゼンテーション。カスタマー向けのグローバルサービス、ITマネジメント、従業員のライフイベント申請、セキュリティ・・・。多岐にわたる分野をシンプルにかつ劇的に改革するServiceNowの可能性に、目からウロコの数時間が過ぎて行きました。  少しだけ、そのプレゼンテーションの様子をご紹介しましょう。お客様講演1: マツダ株式会社マツダが取り組む「人とITの共創による価値創造」とServiceNow活用千代延 伸氏によるプレゼンテーションは、グローバル全体でシステムを刷新する壮大な取り組みについて。ServiceNow選定の理由として「他システムとの連携が容易」であることを挙げ、様々なシステムとの連携の入り口をServiceNowに統合することにより、利用者に使いやすい形を実現できたと話されていました。利用者目線で物事を考える重要性を感じました。お客様講演2: 富士通株式会社ServiceNowを中心としたITマネジメントサービスの社内展開 高橋 勉氏によるプレゼンテーションでは、4,000以上もの社内システム統合という大規模な取り組みについて紹介。ServiceNowにより社内DXを推進し、UX向上の実現が可能だと語る高橋氏。社内サービスポータルを統合し、蓄積したナレッジを有効活用して業務を効率化するなど、「社内システムの向上」の必要性やServiceNowの有用性についても改めて学ぶことができました。お客様講演3: 株式会社ユーコット・インフォテクノ秘訣はユーザーセントリック!UCCグループが両立した従業員エクスペリエンスの高度化と効率化 大森 晋介氏によるプレゼンテーションは、「現場の事務作業改善」、「利用者がいかに使いやすいか」の2点を重視した業務のデジタル化について。日本特有のワークフローシステムである「差し戻し」や「分岐」を徹底的に排除し、利用者が真に使いやすいものを作りこまれていると感じました。またシステムによっては、現場の声だけではなく俯瞰して物事を見る立場の人の意見を取り入れるなど、開発者としての考え方を学べました。お客様講演4: パナソニック インフォメーションシステムズ株式会社Beyond ITSM -PX実現に向けてServiceNowの可能性を探る-加藤 仁氏によるプレゼンテーションは、「品質向上と最適コストの両立化」がテーマ。「顧客満足度の高い“真のサービス”の提供」を目的とし、ServiceNowの導入により障害検知やセキュリティインシデントの管理を実現。また、多言語化されたServiceNowはグローバル企業に効果的であるため、日本のみで実施していたITSM導入をグルーバルで標準化するよう推進中とのことです。 加藤氏が「ServiceNowの可能性は無限大」と力説されていたことがとても印象的で、弊社もパートナーの一員としてServiceNowの可能性を広げていきたいと強く感じました。ServiceNowコミュニティとの意見交換を明日からのヒントにサミットの閉会後は、参加ゲストとの懇談会。ドリンクを片手に、リラックスした雰囲気でServiceNowコミュニティの皆様とアイディアやイニシアチブ、イノベーションを交換することができました。 皆様と交流させていただく中で今回特に心に残ったのが「DXは評価されやすいが、運用での期待が高く、障害を起こすと評価に響く」という言葉です。DXという用語が飛び交っている現代において期待が高い分、失敗したときの反動が大きいという現実。それを忘れず、お客様の改革の前にまずは自社の改革を進めることの重要性を改めて心に刻みました。また「ServiceNowの業界は、需要が多く供給が追い付いていない市場である」という言葉を何度も耳にし、ServiceNowが成長市場にあることを体感することができました。 弊社もServiceNowを通じて、皆様のDX改革にもっと貢献できるよう、更なる経験と学習を積んでいかなければ!と心に誓った一日でした。   

その他
ノーコード・ローコードとは? メリット・デメリットやツールの選び方を超キホンから解説

ノーコード・ローコードとは? メリット・デメリットやツールの選び方を超キホンから解説

 近年、プログラミングの領域で「ノーコード・ローコード」という手法が注目を集めています。WebアプリやWebサービスへの開発の需要が増加し、様々なところでプログラマーの人材不足が叫ばれる現在、ノーコード・ローコードは人材難やスキル不足を解消してくれる可能性を持った手段です。ここではノーコード・ローコードのメリットとデメリット、ツールの選び方についてイチから詳しく解説します。ノーコード・ローコードとはIoTやロボティクスの普及など、著しく進化を続ける先進技術の発展により、IT技術者のニーズがますます増加しています。ところが、イチからソースコードを書いてプログラミングを行えるような人材の数には限りがあり、今や需要に対して人材が足りない時代に入っています。そこで注目されているのがノーコードやローコードによる開発です。ノーコードとはIoTやロボティクスの普及など、著しく進化を続ける先進技術の発展により、IT技術者のニーズがますます増加しています。ところが、イチからソースコードを書いてプログラミングを行えるような人材の数には限りがあり、今や需要に対して人材が足りない時代に入っています。そこで注目されているのがノーコードやローコードによる開発です。ローコードとはローコードとは、最小限のコーディングでシステムやアプリケーションを構築できる手法のことです。多少は専門的な知識が求められますが、“ゼロ位置”からプログラミングを行うよりも早く、なおかつノーコードに比べて自由度が高い開発が可能になります。ノーコード・ローコードのメリット 次にノーコード・ローコードにおける共通のメリット、およびノーコード・ローコードそれぞれのメリットを簡潔に解説していきます。ノーコード・ローコードに共通のメリットノーコード・ローコードに共通する主なメリットは次の3つです。 開発コストを縮小できる 開発スピードを上げられる 完成後の機能拡張や改修が容易ノーコード・ローコードによる開発の一番のメリットは、従来のプログラミングに比べてコストや時間を大幅に縮小できるところにあります。人件費の高い専門職の力を必要とせず、たくさんの人間が関わって難解なツールで開発できるため、それらが可能なのです。また、専門職の協力を必要としないということは、完成後の機能拡張や改修にもメリットをもたらします。必要な時にスピーディーな開発、改修が可能になるのです。ノーコードのメリットノーコード単独のメリットは次の3つです。 専門的な知識が要らず、誰でも参加できる 従来、外注してきた開発を内製化できる 開発後のエラー発生リスクが低い専門的な知識が要らず、誰でもアプリやサービスの開発に参加できることがノーコード最大のメリットです。また、開発のために専門チームを常設する必要がなくなるので組織のスリム化が図れ、必要なタイミングで必要に応じたメンバーを集めて開発が行えるようになるのでコストの大幅カットにつながります。 また、特に中小企業などでは、自社アプリや自社サービスの開発を外部業者に委託しているというケースも少なくないと思います。そうした際、開発ツールさえあれば自社で内製化が可能になることもコスト削減への一助となるでしょう。 また、ノーコード開発はツール内にある決まったパーツを組み合わせる仕組みなので、エラーやバグの発生が比較的低いことも大きな特徴のひとつです。プログラムの安定性の高さは、リリースまでの時間短縮にも貢献します。ローコードのメリットローコード単独のメリットは次の3つです。 ノーコードに比べて汎用性や拡張性が高い 独自のロジックが組み込める 既存システムとの連携が容易ローコードの大きなメリットは、ノーコードに比べて自由度の高い開発ができることです。多少のプログラミングを行うので技術者の協力が欠かせませんが、プログラミングとノーコードの“いいとこ取り”のような形で、汎用性や拡張性の高い開発が可能です。 開発の自由度が高いことにより、自社独自のビジネスロジック(業務システムで取り扱うさまざまな処理)を組み込むことができます。慣れたロジックに当てはめながら、生産性の向上が期待できます。また、ローコード開発ツールには他のソフトウェアやシステムと連携できる機能が最初から搭載されているものも多く、社内の既存システムと連携したシステムを構築することもできます。ノーコード・ローコードのデメリットメリットばかりに見えるノーコード・ローコードですが、導入前に知っておきたいデメリットもあります。ここでもノーコード・ローコードにおける共通のデメリット、および、それぞれのデメリットを簡潔に解説していきましょう。ノーコード・ローコードに共通のデメリットまず、ノーコード・ローコード共通のデメリットは次の3つです。 ツールにない操作が行えない システムがブラックボックス化しやすい セキュリティ対策がツール依存になるあらかじめツールに搭載されたパーツを使ってシステムを構築するノーコード・ローコードは、ツールにない操作が行えないことが難点です。また、GUIで操作することから、システムの内部でどのようなプログラムが働いているかを把握できず、中身がブラックボックス化しやすいのもデメリットです。さらにセキュリティ対策もツールに依存するため、独自にセキュリティレベルを高めるといった対策ができません。ノーコードのデメリットノーコード単独のデメリットは次の2つです。 大規模開発に向いていない 自由度や拡張性に乏しいGUIで操作するノーコードは、大量のデータを操作したり複雑なシステムを構築する大規模開発には向いていません。また、既存のパーツの範囲でシステムを組み立てるので、自由度や拡張性が低いというのが弱点です。ローコードのデメリットローコードのデメリットは2つです。 一定のプログラミング知識が必要 実装する機能に制限があるローコードの開発には、ある程度のプログラミング知識が必要です。非技術者が扱う場合でも、一定の知識の取得が必要になることを覚えておきましょう。また、ノーコードに比べて自由度が高いものの、ツールの能力やコード入力が可能な範囲内でしか機能が実装できないため、まったくゼロからのプログラミングほど高い自由度は期待できません。ノーコードとローコードの違いノーコード・ローコードのメリット・デメリットを理解できたところで、両者の比較を改めてわかりやすくまとめると、次のようになります。  どちらもプログラミングの専門知識を必要とせず、非IT人材を巻き込めるという点では共通していますが、ローコードは最低限のプログラミングが必要になるので、開発をリードできる技術者の存在が不可欠です。ノーコード・ローコードツールを選ぶ4つのポイント ノーコード・ローコードでの開発には、ノーコード・ローコード専用の開発ツールの導入が不可欠です。次はツールを選ぶ際のポイントを4つ解説します。開発目的や課題に合っているか開発ツールによって、構築できるシステムやアプリケーションが異なります。そのため、目的や課題に合ったツール選びが重要になります。操作者との相性が良いか専門人材以外も参加できて、必要なリソースやコストをカットできるのが、ノーコード・ローコード最大のメリットです。そのため、操作する人とUIデザインや入力画面との相性が非常に重要です。実際に使う人が使いやすいと感じられるツールを選びましょう。導入後のサポートは十分か導入後に受けられるサポートを確認しましょう。開発ツールで作ったシステムやアプリケーションは、仕様変更や改善を随時行わなくてはなりません。万が一、システムやアプリケーションにエラーが生じた時にすぐ対応できるよう、ベンダー側のサポート体制をチェックしておきましょう。コストは適切か開発ツールの導入・運用には初期費用と月額利用料がかかります。費用感はツールによって異なるため、ランニングコストが費用対効果に適切かを見極める必要があります。ノーコード・ローコードのカオスマップ[caption id="attachment_72" align="aligncenter" width="1024"] 出典:一般社団法人NoCoders Japan協会[/caption] 一般社団法人NoCoders Japan協会ではノーコード・ローコードツールを提供する企業やサービスを一覧化した「ノーコード・カオスマップ」を配布しています。このカオスマップでは、ビジネスアプリ、ECサイト構築、Webサイト作成、業務自動化など、関連企業をカテゴリー別に確認できます。 株式会社DTSがPremierパートナーとして各企業への導入・運用を支援しているServiceNow(R)も「ビジネスアプリ」のカテゴリーに入っています。社内のシステムを一元化し、ワークフローの自動化、最適化に貢献するServiceNow(R)。DX化を推進する業務効率化ソリューションをお求めの方は、ぜひ一度導入をご検討ください。ノーコード・ローコードを上手に活用しよう今話題のノーコード・ローコードの超キホンをまとめてお伝えしました。WebアプリやWebサービスが必須だけど「IT人材を採用できない」「開発の外注でコストがかかりすぎる」といったお悩みを抱える企業は、ぜひ一度導入を考えてみてはいかがでしょうか。ノーコード・ローコードの実現で、スムーズな開発、ひいては自社の課題解決に繋げましょう。

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