分野を問わず、多くの企業が「将来のありたい姿」に向けて変革に取り組んでいます。市場環境の変化や、技術革新の進化に応え、成長を続けていくためです。既存基幹システムを刷新し、いかに持続可能なIT基盤にシフトしていくか。生成AI活用、データドリブン経営は、硬直したレガシーシステムでは対応できません。1972年創業、50年以上にわたり、独立系システムインテグレーターとして成長を続けてきたＤＴＳも、例外ではありません。

ＤＴＳは、金融、通信、公共、小売・流通、製造業など様々な業界・業種に対し、コンサルティングから開発、運用、保守までトータルソリューションサービスを提供しています。独立系システムインテグレーターの強みを生かし、お客様の課題に対し真摯に向き合い解決を支援してきました。お客様との信頼関係は、創業以来黒字経営を続けてきたことにもあらわれています。同社は2022年に、新中長期計画「Vision2030」を策定。2030年に「ありたい姿」は「期待を超える価値を提供するためにチャレンジする企業」です。

経営トップもFit to Standardの重要性を語り、全社方針であることの浸透を図りました。新基幹システムの製品選定で重視したのも「業界ベストプラクティスと運用負荷軽減の両立」でした。またIT人材の有効活用、持続可能なインフラの観点から、クラウドを活用したマネージドサービスも採用のポイントとなりました。内山氏は当時を振り返ります。

「クラウドを基準とし、グローバルでシェアの高い基幹システム製品を抽出しました。複数製品を検討し、採用したのがSAP S/4HANA Cloudです。ポイントは、業界別にベストプラクティスが提供されていること。また、必要とする機能がカバーされている網羅性もアドバンテージとなりました。さらに、マネージドサービスを利用することで、短期間かつ確実な環境構築はもとより、監視、バックアップ、バージョンアップの自動化などをSAP社に任せることができます。運用管理負荷軽減と高可用性の両方を実現できる点を評価しました」

SAP S/4HANA Cloudは、一気通貫で部門や業務領域を超えてデータがつながります。「従来、分散したシステムからデータを収集しExcelで資料を作成していました。データの一元化によりデータ収集など中間作業がなくなります。またSAP S/4HANA Cloudのレポート機能により、ガバナンスをきかせたうえで必要な情報を柔軟に取り出すことができます」と、ＤＴＳ 情報システム部 業務改革推進担当 シニアスペシャリスト 竹本奏湖氏は話します。

「情報システム部としては、独立したシステムから全体がつながるシステムに変わることのインパクトを伝え、全体構造を把握してほしいと思っていました。たとえば、プロジェクト作成時に組織設定を誤ると、そこにかかる人件費や経費もすべて間違ったものになってしまいます。しかし、利用部門が気にしていたのは『自分の作業がどうなるか』でした」

2025年の年が明けても認識のギャップを埋めきれていませんでした。カットオーバーが迫り利用部門も危機感を持ち始めます。「既存基幹システムは、当社の業務プロセスに合わせていました。しかし、SAP S/4HANA Cloudはデータの持ち方が全く異なります。問い合わせが急増したため、専用チャットを設け、プロジェクトメンバー総出で対応しました」(ＤＴＳ 情報システム部 業務改革推進担当 ITコンサルタント 石川智香子氏)

ビッグバン的導入は、現場の負荷が高くなります。「利用部門に対し、会計に関して2024年度分は旧システムで終わらせて、新しいプロジェクトはSAP S/4HANA Cloudに入力してください、とお願いしました。現場の協力があったからこそ、ビッグバン的導入を実現できたと感じています」(石川氏)

2025年4月に、SAP S/4HANA Cloudによる新基幹システム本稼働後、安定運用を続けています。業務部門はデータ入力や登録などを行い、第一四半期の決算も終えました。導入効果について竹本氏はこう話します。「現時点では、現場にとって作業が増えたとしか思えないかもしれません。今やっとデータがそろってきた状態です。SAP S/4HANA Cloudのレポート機能を使って、自分の見たいものを見ることができます。ドリルダウンして深掘りすることも可能です。経営層や現場において、必要な時に必要なデータを活用し判断できるメリットは大きいと思います。最近はレポート活用に関する問い合わせが増えてきました。」

従来、業務主管部門が月1回のレポートを作成するまで、現場ではプロジェクトの採算を把握できませんでしたが、今は、採算を含めプロジェクトの状況をリアルタイムで確認できるようになりました。予算超過の兆しに対し、迅速に手を打つことが可能です。

運用面の効果については、「基幹システムに関してハードウェアとアプリケーションの運用・保守作業負荷が大幅に軽減されました。運用に要していた時間を、戦略立案や支援などにあてることができます」（中村氏）

中村氏は、「SAP S/4HANA Cloudは最新機能や技術をいち早く利用できる点も大きなメリットです。また、当社も生成AI活用に力を入れており、今後は生成AIによる開発支援機能やユーザ支援機能の活用にも期待を寄せています」とコメントを加えます。

Fit to Standardを徹底したことでアドオン開発を最小化できました。どうしても必要なものについては、PaaS(Platform as a Service)型システム基盤のSAP BTP(Business Technology Platform)を利用。「SAP S/4HANA Cloudに手を入れるのではなく、BTP上で効率的に開発・拡張できます。バージョンアップ時の影響範囲の調査や検証にかかる工数を大幅に削減できます」

プロジェクトを通じて導入を成功に導く勘所について、「標準機能を使い倒し、シンプルを目指すこと」とメンバーの意見が一致しています。追加開発したい機能がアップグレードで対応可能になった例や、運用を変えるだけで実現できることもあったといいます。

今後の展望について内山氏は、「SAP S/4HANA Cloudは導入したばかりです。データに基づく業務改革はこれから本格的に取り組むフェーズに入ります。また、今回、実際にSAP S/4HANA Cloudの導入に取り組んだことでわかったポイントや課題が、お客様提案に役立つことを期待しています。」

お客様のビジネスをDXで強くするＤＴＳ。「継続的な進化」に挑み、自社の成長をお客様の発展につなげていきます。